脳神経内科

スタッフ

脳神経内科 科長 兼 老年内科 科長 兼 地域医療連携室長

長谷川 浩史

専門医認定

日本神経学会 神経内科専門医
日本内科学会総合内科専門医
日本内科学会認定内科医

所属学会

神経学会
認知症学会

副部長

安藤 功一

専門医認定

日本神経学会 神経内科専門医
日本内科学会総合内科専門医
日本内科学会認定内科医
臨床研修指導医

医員

小林 勇吾

医員

横内 聡

脳神経内科について

平成26年度より専任部長体制に戻り、3名の常勤医の体制で診療を行っております。地域中核病院の脳神経内科として神経内科的疾患全般についての診療を、地域のかかりつけ医と連携して行うことを使命と考えています。また、唯一の県立病院として、県下の神経内科医療向上への貢献に努めています。

脳神経内科として取り組む疾患としては(1)脳血管障害、(2)神経変性疾患、(3)感染あるいは自己免疫的な機序による神経疾患、(4)頭痛やてんかんなどの機能性疾患に大きく分類できます。

1. 脳血管障害

脳血管障害は脳卒中とも言われ、脳梗塞、脳出血が含まれます。発症早期での治療が予後に大きく関わることが明らかとなっていますので、手術適応(血管内手術、頭蓋内圧減圧術等)も考慮し脳神経外科と連携して対応しております。神経内科では脳梗塞に対しての急性期治療、リハビリ、再発予防を含めた慢性期の指導を行い、出来るだけ多くの患者様が地域に戻って病前に近い生活が送れるように支援する役割を担っています。また、早期からのリハビリの介入を含めてリハビリテーション科と、慢性期には地域での連携のためにかかりつけ医との調整を含めての多職種間の連携がスムーズに行われるように努力していきます。

適応症例では、血管内手術、t-PAといった超急性期治療も脳神経外科で対応しておりますので、水曜・木曜に関しては脳神経外科と共同して神経系の当直体制を敷いて受け入れ体制の充実を図っています。

時間的制約の点からも地域完結型のシステムにならざるを得ませんが、発症・再発予防・リスク管理という面であれば全県的な視野での貢献は可能と考えられます。当院ではPET検査が可能である利点を生かして、MRI、CT、頸動脈エコー、SPECT等を用い、脳梗塞の再発予防の方針決定を行っています。

2. 神経変性疾患

神経変性疾患についてはパーキンソン病、脊髄小脳変性症、筋萎縮性側索硬化症をはじめとした多種の疾患が含まれます。慢性でかつ進行性の経過をたどり、診断・治療方針の決定には神経内科専門医の介入が必要とされる疾患群です。県下では神経内科常勤医のいる医療機関が減少している現状を踏まえ、他地域からも診断・治療方針の策定のための外来受診や入院を積極的に受け入れ、症状安定期においては出来るだけ地元に戻って診療が継続できるように調整を図っています。特にパーキンソン病関連疾患では、平成26年度にドーパミントランスポーターSPECT検査が保険診療として本格的に開始されておりますが、当科でも早期導入し診断精度、治療効果の向上に役立てております。

3. 感染あるいは自己免疫的な機序による神経疾患

感染あるいは自己免疫的な機序による神経疾患については髄膜炎、脳炎に加え、ギラン・バレー症候群、多発性硬化症、重症筋無力症、筋炎などがあり、急性期に神経内科専門医による診断・治療が必要な疾患群で緊急の血漿交換療法も対応しております。これらの疾患に関しては神経内科医のいない他の医療機関からの紹介も受け入れており、適切な治療により治療予後の改善、治療期間の短縮を図っています。

4. 頭痛やてんかんなどの機能性疾患

頭痛やてんかんなどの機能性疾患について外来での診療が主となります。めまいを含めよく見られる症状ではありますが、基礎疾患により二次的に生じている場合もあり、正確な診断と治療、必要に応じて他科との連携が重要です。当院は総合病院であることを生かし、スムーズに診断から治療へ進めることを心がけています。また、このような疾患は比較的若年~成年期に生じることが多く、疾患に伴う苦痛により生活の質が低下するのを最小限に抑え、ひいては社会資源としての労働力が損なわれるのを防ぐという点からも重要です。

神経難病では長期にわたっての患者様との関係が必要になり、治療方針について難しい選択を迫られる疾患も多く存在します。そのため一律に治療方針を導き出すことは不可能です。各人の置かれている状況あるいは考え方を踏まえて、家族を含めて納得のいく医療が行えるように、十分に時間をとっての説明・面談を行うことを心がけています。

注意事項

受診時には、できる限り かかりつけ医の診療情報提供書(紹介状)を持参してください。

外来担当医表

外来担当医表をご覧ください。