厚生労働科学研究によると全人口の約20%が慢性の痛みを有し、受診頻度も高く、就労困難やADL障害、QOL障害を引き起こすなど、大きな社会的問題となっています。
しかし、慢性化した痛みの治療は容易ではなく、身体面、精神面、社会面からの全人的なアプローチが必要とされています。
こうした難治性疼痛(とうつう)に対応し、県では在宅で安心して療養生活が送れるよう、痛みを専門とする医師、整形外科医、精神科医、看護師、臨床心理士、理学療法士などを中心とした集学的な痛み治療システムの構築を推進し、慢性の痛みに対する医療従事者等の育成や県民への理解を啓発していくための取組について支援を行っています。
厚生労働省は平成22年から慢性の痛み対策事業を立ち上げ、研究事業や相談事業などを推進してまいりました。慢性疼痛診療システム均てん化等事業(近畿地区)は厚生労働省が取り組む事業の一つで、慢性疼痛の問題に焦点を当て、医療や介護の場面で遭遇する痛みに関連した様々な問題を共有して現実的な対応法について話し合うための事業です。上記は慢性疼痛診療均てん化事業(近畿地区)連携体制の図になります。
腰痛、頭痛、肩こり、長引く痛みなど、慢性の痛みに悩む方に向けて、最新の痛み治療についてお伝えする市民公開講座が開催されます。
参加は無料で、申し込み不要、オンラインでどなたでもご視聴いただけます。
日時:2024年10月14日(月/祝)10:00~11:30
詳細は下記のチラシおよびホームページをご確認ください。