最新の文献から【総説】

R-26-10-1　リスクと防御　―　アレルギー予防と公衆衛生を支えるための自然な戦略　➡自然と触れ合ってアレルギー予防を　Haahtela T et al. From risks to protection – natural strategy to prevent allergy and support public health. Allergy 2026; 81: 3411-13. ★

都市化に伴う自然環境や生物多様性の喪失は、ヒトの微生物叢の多様性低下や免疫調節機能の障害を介して、アレルギー疾患や慢性非感染性疾患の増加に関与する可能性がある。本論文では、アレルゲンの回避から免疫寛容の促進へと転換したフィンランドの国家的アレルギー対策を紹介し、疾病負担の軽減と医療費削減への成果を示している。また、EAACIの推奨に基づき、多様な食品の摂取、緑地への接触、屋外活動、過剰な消毒の回避などを提案している。自然環境への日常的な接触を通じて微生物叢と免疫機能を健全に保つことが、アレルギー予防と公衆衛生の向上につながるとし、その有効性を検証する介入研究の必要性を強調している。

R-26-10-2　食物アレルギーにおける腸粘膜での食事‐腸内細菌叢‐免疫反応：メカニズム、不明な点、そして治療への応用　➡腸粘膜がアレルギーに与える影響　Delaroque C et al. Diet-microbiome-immune interactions at the gut mucosa in food allergy: mechanisms, gaps, and therapeutic implications. Allergy 2026; 81: 3439-52. ★★★

食物アレルギーの発症には、食事、腸内細菌叢、腸管粘膜免疫の相互作用が深く関与している。本総説では、腸管上皮の杯細胞や粘液層が単なる物理的バリアではなく、抗原輸送や制御性T細胞の誘導を介して経口免疫寛容を調節することを解説している。また、食物繊維由来の短鎖脂肪酸やトリプトファン代謝産物は、腸管バリア機能と免疫恒常性の維持に寄与する一方、食物繊維不足や食品添加物による腸内細菌叢の変化はアレルギー反応を促進する可能性がある。さらに、食事介入、腸内細菌叢の調節、粘膜バリア機能の改善を組み合わせた新たな予防・治療戦略の可能性を示し、ヒトでの因果関係の解明が必要であると結論づけている。

R-26-10-3　生後早期の腸内細菌叢の状態と食物アレルギーへの関与：体系的レビュー　➡乳児期早期の腸内環境が食物アレルギー発症に影響　Ventura EF et al. Microbiota signatures in early life and their association with food allergy: a systemic review. Allergy 2026; 81: 3453-71. ★★★

乳幼児期の腸内細菌叢と食物アレルギー発症との関連を検討した40研究、計6,530人（食物アレルギー症例2,077人）を対象とした体系的レビュー。食物アレルギー児では、乳児期早期から腸内細菌叢の多様性低下や構成の変化が認められ、Enterobacteriaceae、Clostridium、Streptococcus、Sutterellaなどの増加と、Bifidobacterium、Blautia、Roseburia、Faecalibacteriumなどの減少が報告された。また、腸内細菌叢の成熟遅延や短鎖脂肪酸産生能の低下も示唆された。ただし、研究間の異質性や交絡因子の影響があり、因果関係の解明にはさらなる研究が必要である。

R-26-10-4　外部環境と食物アレルギー：　いかにして外部環境への曝露が疾患リスクを形成するか　➡食物アレルギー発症に影響する環境因子　Smeekens JM et al. The external exposome and food allergy: how environmental exposures shape disease risk. Allergy 2026; 81: 3472-87. ★★

食物アレルギーの発症に影響する環境要因（外的エクスポソーム）について、最新の知見を整理した総説である。食物抗原への皮膚・気道曝露は感作を促進する一方、乳児期早期の経口摂取は免疫寛容を誘導する。また、農村環境や多様な微生物への曝露は、腸内細菌叢の成熟、短鎖脂肪酸産生、制御性T細胞の誘導を介して食物アレルギーを抑制する可能性がある。一方、大気汚染、合成化学物質、超加工食品や食品添加物は、上皮バリア機能や免疫調節を障害し、発症リスクを高める可能性がある。今後は、遺伝的素因と複数の環境曝露の相互作用を考慮した縦断研究が必要である。

R-26-10-5　食物アレルギー及びアナフィラキシーにおけるシステイニルロイコトリエン（CysLT）の役割：治療標的となる可能性　➡腸管アレルギーにCysLTが関与　2つのエビデンス　Weingartner A et al. Role of cysteinyl leukotrienes in food allergy and anaphylaxis: a potential therapeutic target. Allergy, 2026; 81: 3763-3765.　★★★

食物アレルギーおよびアナフィラキシーにおけるシステイニルロイコトリエン（CysLT）の役割と治療標的としての可能性を論じた総説。近年のマウス研究から、腸管マスト細胞由来のCysLTが腸管上皮バリア機能を低下させ、食物抗原の吸収を促進するとともに、腸管上皮内マスト細胞の増殖・成熟を促すことが示された。ロイコトリエン合成酵素ALOX5やLTC4Sの欠損・阻害により、経口抗原によるアナフィラキシーは抑制されたが、静脈内投与による反応には効果が乏しかった。以上より、CysLT経路の阻害は食物アレルギーの新たな治療戦略となる可能性があり、特に経口免疫療法中の副反応予防への応用が期待される。ただし、臨床的有効性は未確立である。

R-26-10-6 免疫システムはいかにして選択するのか？変わりゆく世界の中で、食物アレルギーを免疫経路の視点から再考する　➡免疫環境にもっと光を　Nagarajan SA et al. How does the immune system choose? rethinking food allergy through the lens of immune pathway selection in a changing world. Clin Exp Allergy, 2026; 56: 1159-1161.　★★★

食物アレルギーの発症機序を「免疫応答経路の選択」という新たな視点から考察。同じ食物抗原に対してIgE依存性、非IgE依存性アレルギー、免疫寛容という異なる反応が生じる背景には、遺伝的素因、上皮バリア機能、腸内細菌叢、抗原曝露の時期・経路、サイトカイン環境などの相互作用が関与すると提唱している。特に制御性T細胞、上皮由来サイトカイン（TSLP、IL-33、IL-25）、腸内細菌由来短鎖脂肪酸などが免疫応答の方向性を左右する可能性を指摘。今後はアレルゲンの同定だけでなく、免疫環境を調整して寛容を誘導する予防戦略や、出生コホートによる縦断的研究が重要であると論じている。

R-26-9-1 保護者の躊躇や一次予防の失敗に対処するためのアレルギー専門医へ向けての緊急の乳児経口免疫療法アルゴリズム　➡早期摂取をためらう保護者への対応　Horwitz SL et al. Urgent infant oral immunotherapy algorithm for allergists to address parental hesitancy and failed primary prevention. J Allergy Clin Immunol Pract 2026; 14: 2172-74. ★

食物アレルギーの一次予防として推奨されるアレルゲン食品の早期導入が、保護者の不安によって遅れる問題に対し、乳児期の早期OIT（経口免疫療法）につなげる実践的アルゴリズムを提案。乳児期はOITによる寛解が期待できる重要な時期であり、導入をためらう家庭には皮膚プリックテスト（SPT）を提示する。 SPT 0～2 mmでは家庭での摂取、3～7 mmでは早期の経口負荷試験、8 mm以上では負荷試験または早期OITを検討し、18か月齢までにOITを開始できるよう迅速に対応する。本手法は、経口負荷試験へのアクセスが限られる医療環境でも、保護者との共同意思決定を通じてアレルゲン導入やOITの遅れを最小化することを目的としている。

R-26-9-2　食物アレルギー診断のための病院における食物負荷試験　―　BSACI臨床実践声明　➡食物経口負荷試験のイロハ　Skypala LJ et al. Hospital-based food challenges for the diagnosis of food allergy – a BSACI clinical practice statement. Clin Exp Allergy 2026; 56: 1001-1016. ★★

英国アレルギー・臨床免疫学会（BSACI）が示した、病院で実施する食物経口負荷試験（OFC）の実践的指針。OFCは食物アレルギーの診断、耐性獲得の確認、摂取可能量の評価などに有用で、日常診療ではオープン法が実用的とされる。実施には、緊急対応可能な施設と熟練した医療スタッフを整え、患者の病歴、喘息などの状態、服薬、心理面を事前に評価することが重要である。負荷食品は年齢や病歴に応じて選択し、少量から段階的に増量する。PRACTALL法では蛋白量3 mgから開始し、10、30、100、300、1000、3000 mgと増量する方法が基本となる。症状出現時の中止基準やアナフィラキシーへの迅速なアドレナリン投与を含め、安全性と患者個別の状況を重視したOFC実施を提唱している。

R-26-8-1　アレルギー疾患の環境要因について知識の更新　➡過去3年間の報告から探る　Monga N et al. Update on environmental determinants of allergic diseases. J Allergy Clin Immunol 2026; 158: 356-67. ★★

2022年10月～2025年12月に報告された、環境因子とアレルギー疾患の関連に関する研究を概説。特に胎児期・乳幼児期の曝露が、その後のアレルギー発症を左右する重要な時期として注目されている。腸管・皮膚の共生微生物や農場環境への曝露は免疫寛容を促し防御的に働く一方、大気汚染、山火事煙、洗剤・界面活性剤、マイクロ・ナノプラスチックなどは、上皮バリア障害、炎症、免疫・エピジェネティック変化を介して発症リスクを高める。近年は曝露を反映する新規バイオマーカーや分子機序も明らかとなり、アレルギーの早期リスク評価、予防、新規治療法の開発につながる可能性が示されている。

R-26-8-2　食物に対するIgE依存性アレルギー反応で起こる免疫学的イベントの連鎖　➡即時型アレルギーのドミノ　Nagy NA et al. Sequence of immunological events during IgE-mediated allergic reactions to food. ★

IgE介在性食物アレルギーにおけるアレルゲン再曝露後の免疫反応を、時間軸に沿って整理したレビュー。食物アレルゲンは口腔・消化管などから吸収され、IgE–FcεRIを介してマスト細胞や好塩基球を活性化し、数分以内にヒスタミン、トリプターゼ、PAFなどを放出して急性症状を誘発する。その後、脂質メディエーターやサイトカインによる炎症増幅、好中球などの動員、さらに数時間後にはアレルゲン特異的Th2A細胞やTregの応答が続く。反応の重症度にはIgE特性、上皮バリア、微生物叢、運動・薬剤など多様な因子が関与するが、単一の予測バイオマーカーは未確立である。OFCを用いた免疫動態の解明が、患者層別化や新たな診断・治療法の開発に重要。

R-26-8-3　食物アレルギーと好酸球性食道炎の連続性：　食物アレルギー免疫療法への影響　➡オーバーラップの存在　Manian DV et al. The food allergy – eosinophilic esophagitis continuum: implications for food allergy immunotherapy. J Allergy Clin Immunol Pract 2026; 14: 1736-46. ★★

IgE依存性食物アレルギー（FA）と好酸球性食道炎（EoE）を、独立した疾患ではなく連続した病態として捉えた総説。両者は抗原曝露量・期間や免疫応答により病型が変化し、FA児ではEoE有病率が一般小児の約100倍と高い。経口免疫療法（OIT）は脱感作に有効だが、消化器症状を高頻度に伴い、約1～10％でEoEを発症し得る。 そのため、OIT前・施行中の消化器症状評価、リスク層別化、必要時の内視鏡検査、アレルギー科と消化器科の連携が重要である。今後は非侵襲的バイオマーカーや生物学的製剤を含む予防・治療法の確立が求められる。

R-26-7-1早期アレルゲン導入：アメリカにおける食物アレルギー予防のための戦略➡早期摂取を促す3つの方法King C et al. Early allergen introduction: policy strategies to prevent food allergy in the United States. J Allergy Clin Immunol 2026; 14: 1562-9. ★★

乳児期にピーナッツや加熱卵を導入することで食物アレルギー発症を減らせるという知見を、米国で普及させる政策を検討。エビデンスは確立している一方、指針の不一致、診療時間不足、保護者の不安、費用・アクセス格差により実施率は低いのが現状である。著者らは、乳幼児健診指針、予防医療勧告、保険、WIC、学会指針、啓発活動という6つの政策手段を提示し、(1)指針の統一、(2)保険による相談・食品へのアクセス改善、(3)医療者と保護者への教育を組み合わせることが、早期導入の定着と食物アレルギー負担軽減に必要と提言している。

R-26-7-2食物アレルギーの新たなバイオマーカーと診断ツール➡経口負荷試験に代わる新たな診断技術Bunyavanich S et al. Novel biomarkers and diagnostic tools in food allergy. Allergy 2026; 81: 2276-89. ★★

食物アレルギー診断における新規バイオマーカーと診断技術の進歩を概説。従来の診断は病歴、皮膚プリックテスト、血清特異的IgE検査に加え、経口食物負荷試験（DBPCFC）が標準であるが、侵襲性や負担が大きいという課題がある。近年、好塩基球活性化試験（BAT）や肥満細胞活性化試験（MAT）、エピトープ解析、T細胞解析、トランスクリプトーム・メタボロームなどのオミクス解析により、食物アレルギーの診断精度や免疫療法の効果判定を向上させる可能性が示されている。さらに、これらの多面的なデータを機械学習・人工知能（AI）で統合することで、診断精度の向上や経口食物負荷試験の必要性を減らせる可能性がある。現時点では多くが研究・検証段階にあるものの、将来的にはより安全で高精度な個別化診断の実現が期待される。

R-26-7-3アレルギーにおける微量元素：ナラティブレビュー➡どこまでアレルギーに関与？Ordak M et al. Trace elements in allergy: narrative review. Allergy 2026; 81: 2325-2342. ★

アレルギー疾患における微量元素の役割について、基礎・疫学・臨床研究の知見を統合して概説。鉄、亜鉛、セレン、銅、マンガン、ヨウ素、モリブデン、ホウ素などの必須微量元素は、抗酸化作用、上皮バリア機能、免疫恒常性の維持を通じてアレルギーの発症や重症度に影響を及ぼす可能性がある。一方、ニッケル、クロム、コバルト、ケイ素、フッ化物などは、ハプテン作用や酸化ストレス、免疫活性化を介してアレルギー反応を増悪させることが示唆されている。しかし、喘息、アレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎、食物アレルギーとの関連は研究間で一貫せず、評価法や試料、解析手法の違いが結果のばらつきに影響している。現時点では、微量元素の測定やサプリメント投与をアレルギー予防・治療として一律に推奨する根拠はなく、欠乏が確認された場合などに限って個別に対応すべきであると結論づけている。

R-26-7-4FPIES経口負荷試験に対する年齢に応じた少量投与：標準化されたアプローチの提案➡まず25％から始めよAnvari S et al. Age-appropriate low dosing for food protein-induced enterocolitis syndrome oral food challenges: proposing a standardized approach. J Allergy Clin Immunol Pract 2026; 14: 1570-88. ★★★

食物蛋白誘発胃腸炎（FPIES）の経口食物負荷試験（OFC）における投与量のばらつきを解消し、安全性と診断精度を高めるための標準化プロトコルを提案した総説。近年のシステマティックレビューでは、多くのFPIES患者が年齢相応摂取量（Age-Appropriate Serving：AAS）の25％程度で反応を示し、重篤な反応は少ないことが報告された。これを踏まえ、著者らは原則としてAASの25％を目標量として医療機関で投与し、少なくとも4時間観察した後、自宅で段階的に通常量まで増量する方法を推奨している。重症既往例ではさらに少量から開始し、非典型FPIESではIgE介在型食物アレルギーの負荷法を一部取り入れることを提案した。本プロトコルの導入により、患者安全性の向上、診断の標準化、施設間で比較可能なデータの蓄積と研究の発展が期待される。

R-26-7-5経口免疫療法中の消化管症状：小児アレルギー専門医へのガイド➡消化器症状にどう対応するかVotto M et al. Gastrointestinal manifestations during oral immunotherapy: a guide for pediatric allergists. Pediatr Allergy Immunol 2026; 37:] e70417. ★★

食物経口免疫療法（OIT）中にみられる消化器症状について、その病態、鑑別診断、評価法、治療戦略を概説したナラティブレビュー。OITでは消化器症状が最も頻度の高い有害事象であり、中止理由の10～20％を占める。症状は投与直後に生じるIgE依存性反応と、好酸球性食道炎（EoE）、OITIGER、ELORSなどの遅発性好酸球関連疾患に大別される。著者らは、症状出現時期や末梢血好酸球数、内視鏡・生検所見を組み合わせた段階的評価を提案し、多くの症例では減量や増量速度の調整、プロトンポンプ阻害薬（PPI）などで治療継続が可能である一方、EoEでは消化器専門医との連携のもと治療継続の可否を個別に判断すべきと述べている。今後は個別化医療や新たなOIT投与法の開発により、安全性と治療継続率の向上が期待される。

R-26-6-1小児アレルギーの早期リスク評価と認識：根拠、方法、そして提案されたアルゴリズム➡アレルギー予防ドイツの試みHamelmann E et al. Early risk assessment and recognition of allergies in children: rationale, methodology, and proposed algorithms. Allergy 2026; 81: 1971-1984. ★★

小児のアレルギー疾患（アトピー性皮膚炎、食物アレルギー、アレルギー性鼻炎、喘息）の早期発見と予防を目的として、ドイツ小児アレルギー学会らのタスクフォースが作成したリスク評価アルゴリズムを提案。著者らは文献レビューと専門家の合意形成を通じて、定期健診に組み込める段階的な評価法を作成した。具体的には、家族歴、受動喫煙などの環境曝露、湿疹や反復性喘鳴などの早期症状を継続的に確認し、高リスク児や症状のある児に対してのみガイドラインに基づくアレルギー検査や専門医紹介を行う。一方、無症状児への一律のIgE検査は不要な食事制限につながるため推奨しない。また、乳児期からのアレルゲン食品の早期導入やアレルゲン免疫療法など、予防・早期介入の重要性を強調している。著者らは、このような体系的なスクリーニングを小児健診に導入することで、重症化の抑制、QOL向上、医療費削減につながる可能性があるとしている。

R-26-6-2抗IgEワクチンの可能性➡オマリズマブに代わるものEngeroff P et al. A case of anti-IgE vaccination. Allergy 2026; 81: 2001-2013. ★★

アレルギー疾患の主要要因であるIgEを標的とした「抗IgEワクチン」の有効性と安全性について概説。抗IgE抗体薬オマリズマブは喘息や慢性蕁麻疹などに高い効果を示すが、高額で継続投与が必要という課題がある。著者らは、ワクチンによって誘導される抗IgE抗体が遊離IgEのみを中和し、肥満細胞や好塩基球に結合したIgEには作用しないため、アナフィラキシーを誘発せず安全であるとしている。また、動物実験や第I相臨床試験では有効性と安全性が示されており、長期作用と低コスト化が期待される。抗IgEワクチンは、IgE依存性アレルギー疾患の新たな治療・予防戦略として有望であるとしている。

R-26-6-3妊娠中や授乳中の母親の食事やサプリメント摂取が食物アレルギーやアトピー性皮膚炎の予防に果たす役割➡メタ分析では明確な答えは出ずMorio K et al. The role of maternal diet and supplements during pregnancy and lactation in the prevention and development of food allergies and atopic dermatitis. J Allergy Clin Immunol Pract 2026; 14: 1270-87. ★

妊娠中および授乳期の母親の食事やサプリメント摂取が、子どもの食物アレルギーおよびアトピー性皮膚炎（AD）の発症に与える影響について、2022年以降の研究を中心にレビュー。近年、多数のコホート研究やランダム化比較試験が実施されているが、特定の食品の摂取・除去、食事パターン、栄養素、プロバイオティクス・プレバイオティクスが、子どものアレルギー発症を一貫して予防するという十分な証拠は得られていない。一方で、妊娠中の地中海食は子どものADリスクを低下させる可能性が示唆されたが、食物アレルギー予防効果は確認されなかった。また、n-3脂肪酸、ビタミンD、亜鉛、プロバイオティクスなどの摂取とアレルギー発症との関連も明確ではなかった。妊娠・授乳中にアレルゲン食品を避けることを推奨せず、むしろ一部の研究では摂取が予防に役立つ可能性も示されている。今後は、より質の高い介入研究と授乳期の栄養に関する研究の充実が必要である。

R-26-6-4食物アレルギー治療の最前線➡個別化治療の時代へCosper AK et al. 7 for 11: Food allergy treatment therapies. Ann Allergy Asthma Immunol 2026; 136: 639-643. ★★

2025年米国アレルギー学会で報告された食物アレルギー治療の最新知見を概説したレビュー。生物学的製剤デュピルマブはIgE値を低下させるものの、単独療法や経口免疫療法（OIT）の補助療法としての有効性は限定的であった。一方、ピーナッツOITは特に感受性が比較的低い患者で有効性が示され、治療反応を予測するバイオマーカーの研究も進展している。さらに、加工乳を用いた治療、経皮免疫療法（EPIT）、舌下免疫療法（SLIT）など新たな免疫療法の成果が紹介された。好酸球性食道炎（EoE）では牛乳のみを除去する簡便な食事療法が多食品除去と同等の効果を示した。また、ピーナッツ特異的IgG4抗体（IGNX001）など次世代治療も開発中であり、食物アレルギー診療は個別化医療へ向かっている。

R-26-6-5小児アナフィラキシーの最新知識➡アナフィラキシー管理の最前線Ye C et al. 7 for 11: Updates in pediatric anaphylaxis. Ann Allergy Asthma Immunol 2026; 136: 644-648. ★★

2025年に報告された小児アナフィラキシー診療の重要な進歩を概説したレビュー。最大の話題は、46の国際組織が支持した新しい国際コンセンサス定義と臨床支援ツールの導入であり、乳児特有の症状も含めて診断の標準化が進められた。また、小児では成人より蕁麻疹や消化器症状が多く、重症度も比較的低いことが示された。治療ではアドレナリン筋注が第一選択であり、新たに鼻噴霧型アドレナリン（Neffy）が利用可能となった。さらに、アドレナリン投与後に速やかに改善した低リスク患者では、自宅での経過観察（watchful waiting）が選択肢となる一方、循環器症状や重度呼吸器症状を伴う場合は救急受診が推奨される。学校現場では、アレルギー専門医や小児科医が連携し、個別化された緊急対応計画を通じて安全管理を支援する重要性が強調された。

R-26-6-6食物アレルギーの臨床的アウトカム患者、医師、医療システムへの示唆➡患者中心の評価をEzhuthachan ID et al. Clinical outcomes in food allergy - Implications for patients, clinicians, and health systems. Ann Allergy Asthma Immunol 2026; 136: 630-638. ★★

食物アレルギー治療の効果をどのように評価すべきかを総括したレビュー。近年、経口免疫療法（OIT）やオマリズマブなどの新規治療が登場したが、治療効果は単なる「アレルギー反応の有無」だけでは評価できない。著者らは、治療中の反応閾値上昇を意味する「脱感作」と、治療中止後も反応しない「寛解（remission）」を区別し、特に低年齢かつ特異的IgE値が低い患者で寛解が得られやすいことを示した。さらに、免疫学的指標だけでなく、生活の質（QOL）、治療負担、安全性、医療利用や経済的影響など患者中心のアウトカムの重要性を強調している。今後は標準化された評価指標を用いて、臨床的・免疫学的・患者報告アウトカムを統合的に評価し、個別化医療と意思決定支援につなげる必要がある。

R-26-5-1たんぱくの糖化：アレルギー疾患の新たな調整因子 ➡糖によるアレルギーの制御Li P et al. Protein glycosylation: an emerging regulator of allergic diseases. Allergy 2026; 81: 1382-96. ★★

タンパク質糖鎖修飾（glycosylation）がアレルギー疾患における2型炎症（T2 inflammation）を制御する重要因子であるとの総説。IL-4、IL-5、IL-13などのサイトカインやIgE、IgG4、受容体、STAT6、ムチンなどの糖鎖修飾が、タンパク質の安定性や受容体結合、細胞内シグナル伝達を調節し、喘息、アトピー性皮膚炎、食物アレルギー、好酸球性食道炎などの病態形成に深く関与する。特にIgEのシアル化はアナフィラキシー増悪と関連し、ムチン糖鎖は気道炎症や粘液過剰分泌を促進する。また、アレルゲン免疫療法ではシアル化IgG4が免疫寛容に寄与する。さらに、糖転移酵素や糖鎖認識分子を標的とした新規治療戦略や、糖鎖パターンを利用した診断・予後予測の可能性についても論じている。